トラック運転手への転職にリスクはある？安全な職場環境を探す方法

他業種からトラック運転手への転職を考えるにあたって、安全面や健康面、金銭面などのリスク度合いが気になる方もいるのではないでしょうか。異業種転職をする際は、事前に業種ならではのリスクを知ることが大切です。長く安心して勤められる職場を見つけるために、トラック運転手のリスクやリスク回避方法について解説します。

トラック運転手の転職に伴う安全上のリスクと対策

トラックドライバーは車を運転する仕事ですから、交通事故のリスクをゼロにはできません。しかし、さまざまな対策によって事故のリスクは低減傾向にあります。

全日本トラック協会による「2022年の交通事故統計分析結果」によると、2022年のトラックの死亡・重症事故件数は959件でした。

道路区分別の交通事故数では一般道が約9割となっており、高速道路よりも一般道での事故が多くなっています。トラックで高速を走ることに不安を感じる人もいるかもしれませんが、統計上は高速道路の方がハイリスクとはいえないでしょう。

なお、車両区分別では、50.5％が大型トラック、44.5％が中型トラックで、95％を中・大型トラックが占めています。普通免許で運転できる小型のトラックにおける重大事故の発生件数は、それほど多くありません。

また、トラックの事故を防ぐための法整備や対策は、年々強化されています。具体的には、以下のような対策がなされています。

ドライバー向けの研修

新たにドライバーとして雇用された人については、運転適性診断を受けたうえ、初任運転者研修を受けなければいけません。この研修では、国土交通省が定めた「法定12項目」の学習と実技が行われます。

安全につながるシステムの導入

国土交通省では、新規に生産される中・大型トラックに対して一定の基準を満たす自動緊急ブレーキシステム（AEBS）の装着を義務化しています。この義務化は、今後段階的に強化されていく予定です。また、自動車会社各社でも、ドライバーの癖を学習してハンドル操作の異常を検知するシステムや、よそ見運転を防止するシステムなどの開発が行われています。

事故や飲酒運転などに関する目標設定

国土交通省の「事業用自動車総合安全プラン2025」や、全日本トラック協会の「トラック事業における総合安全プラン2025」といった安全に関する目標設定が行われています。

こうした対策を実施していくことで、トラックドライバーの事故を減少していけるでしょう。リスクはゼロではありませんが、かつての状況よりは好転していると考えられます。

トラック運転手の転職に伴う健康上のリスクと対策

トラックドライバーには、以下のような健康上のリスクがあります。

長時間座りっぱなしになることによるリスク

トラックドライバーは長時間据わりっぱなしになるため、痔や腰痛といった身体上のトラブルに見舞われる可能性があるでしょう。適宜休憩を挟むなどの対策が必要です。

生活リズムが不規則になるリスク

長距離ドライバーで車中泊を伴う勤務があると、生活リズムが不規則になりがちです。近年ではドライバーの勤務時間短縮のために、中継地点でドライバーが交代する中継輸送や、トラック以外の配送方法を組み合わせるモーダルシフトといった対策も取られています。

荷物の積み下ろしによるリスク

トラックドライバーは、トラックの運転だけでなく荷物の積み下ろしまで行う場合が多くなっています。重い荷物を持つことがあるため、足腰を痛めるリスクがあるでしょう。ドライバーの負担を軽減するための自動化ロボットの導入や、フォークリフトの活用などが行われています。

こうした健康上のリスクを防ぐために、休日や休憩に関する法整備が進められています。2024年4月にも「時間外労働の上限は年960時間」という新たな規制が施行されました。この規則に背いた場合は、罰則が科せられることもあります。また、「4時間連続で運転したら30分休憩しなければならない」といった基準も示されています。法律を遵守した企業を選ぶことが、安全上のリスク低減につながるでしょう。

トラック運転手の転職に伴う経済的なリスクと対策

トラックドライバーに転職する際の経済的なリスクは、業務委託なのか正社員なのかによって変わります。

業務委託のドライバーは、個人事業主として運送業者と契約を行い、報酬を受け取ります。そのため、社会保険などへの加入はありません。報酬も定額ではなく、働いた分だけ受け取る形になります。効率よく長時間働けば高収入を目指せる可能性もありますが、病気になった際の補償などが手薄になりますし、依頼が途切れれば収入も途絶えてしまいます。将来ドライバーを辞めたときに失業保険を受け取ることもできません。

一方、正社員として雇用された場合は、毎月決まった給料を受け取れるため、経済的な安定を得られるでしょう。しかし、給料の額は雇用元の規定に基づいて支払われるため、実力で高収入を目指したいという場合は物足りなさを感じる可能性もあります。とはいえ、病気やケガで仕事を休んだ場合も有給休暇や傷病手当金の利用ができますし、将来運転が困難になっても、ドライバー経験を活かして「運行管理者」として働くといった道もあります。

資格取得支援を積極的に行っている企業に正社員として入社できれば、経済的なリスクの低減につながるでしょう。

なお、正社員として転職した後の給料が転職前の給料を下回った場合、差額を6か月間受け取れる「就業促進定着手当」を利用できる可能性があります。雇用保険の再就職手当を受け取った人は、厚生労働省の再就職手当に関するリーフレットなどで利用できるか確認してみてください。

「就業促進定着手当」リーフレット／厚生労働省・都道府県労働局・ハローワーク

職場環境の評価基準：トラック運転手が安全な職場を見つけるための基準とポイント

トラックドライバーとして異業種転職をする際は、できるだけ安全に働ける職場を見つけましょう。

健康や経済的なリスクを軽減するためには、給与や休日などの労働条件を事前に確認しておくことが大切です。実情を知るために、就業中のドライバーの平均残業時間などを質問しておくのも良いでしょう。

合わせて確認したいのが、安全対策を十分取っているかどうかです。以下の2点を確認しておきましょう。

安全対策をしっかり講じているか

ドライバーの安全対策に力を入れている企業を選ぶことで、安全上のリスクを低減できます。現在、法律による自動ブレーキの義務化が進んでいますが、すべてのトラックに自動ブレーキが設置されているわけではありません。保有しているトラックに自動ブレーキ機能の搭載や、ドライブレコーダーや無線、GPS、車載カメラなどの設備が整っているかどうかなどを確認しましょう。

レーダーを使った車間距離の計測や自動スピード調整機能、ふらつき防止といった最新技術を活用した安全システムを導入している企業なら、より安心して働けます。